気候変動による夏場の猛暑に伴い、現場における熱中症のリスク管理が課題となっています。従来の水分補給や休憩管理に加え、バイタルデータを活用したウェアラブルデバイスによる体調管理手法が次第に普及しています。
一方で、多くの現場で課題となるのが導入のタイミングです。気温が上昇してから検討を始めた場合、機器の選定や調達、運用ルールの策定が間に合わず、最もリスクの高い6月・7月の運用に間に合わないケースがあります。
このページでは、新年度（4月）からの予算確保を見据え、夏季に熱中症対策ウェアラブル運用を開始するための導入スケジュールと、機種選定における指標について解説します。
6月稼働から逆算する導入タイムライン
熱中症リスクは、暑熱順化（体が暑さに慣れること）ができていない6月・7月の急激な気温上昇時に高まる傾向にあります。この時期に運用を定着させるためには、以下のようなスケジュールでの運用準備が推奨されます。
-
1. 計画・予算確保（目安：1月〜2月）
4月の新年度予算への組み込みが必要となるフェーズです。安全配慮義務の履行を目的とし、1月〜2月中に導入計画の策定および概算費用の算出を行い、社内決裁を進める必要があります。 - 2. テスト導入・選定（目安：3月〜4月）
一括導入のリスクを回避するため、現場リーダーや作業エリアでの限定的な試用を行います。カタログスペックでは分からない「装着感」や「現場特有の通信環境」を確認する工程です。 - 3. 契約・調達・運用ルール策定（目安：4月〜5月）
予算承認後の導入フェーズです。製品の納品まで期間を要する場合があるため、可能な限り早期の発注を意識しましょう。並行して、「アラート発生時の現場の対応」や「管理者による監視体制」などの運用ルールを確定させます。 - 4. 全社展開・運用開始（目安：5月〜6月）
本格的な暑さ到来前に配布を完了し、従業員のウェアラブル端末装着を習慣化する期間です。梅雨入り前から段階的に運用を開始することが、トラブルのない導入につながります。
機種選定における3つの視点
市場には多様なデバイスが存在しますが、現場導入においては以下の3点が主な比較検討材料となります。
① 作業員への負荷（装着性・バッテリー）
業務の妨げにならない形状や重量であるかが問われます。手袋着用時の操作性、ヘルメット装着時の重量バランス、および8時間以上の実務に耐えるバッテリー性能や使い勝手が必要な要件となります。
② 通知機能の範囲（管理者連携）
作業員本人へのアラートだけでなく、管理者（現場監督や事務所）へのリアルタイム通知機能の有無を確認する必要があります。本人が作業に没頭している際の見落としを防ぐため、BluetoothやLPWA/LTEなどの通信方式を含めた組織的な管理体制の構築を進めましょう。
③ データの蓄積・分析機能
単発のアラート機能に加え、リスクが高まる場所・時間帯・作業内容をデータとして蓄積できるかどうかも、重要なポイントです。蓄積されたデータは、翌年度以降の休憩時間の最適化や人員配置の見直しなど、労働環境改善のPDCAに活用できます。
まとめ
労働現場の安全管理において、早期の準備・段取りが重要です。今年度の熱中症対策を実効性のあるものにするため、冬のうちから情報収集、運用準備を進めましょう。
