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事例

耐震試験

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 / 2020年01月28日 /  試験・分析・測定

耐震試験事例

要求 震度7(の最低値)に相当する地震に耐えることを確認する。
供試品 通信機筐体(560×500×1800mm、150kg)
適用規格 JIS C 60068-3-3
環境試験方法-電気・電子-機器の耐震試験方法の指針
JIS C 60068-2-57
環境試験方法-電機・電子-時刻暦振動試験方法

試験条件決定の概要

  1. 地表加速度 : 震度7に相当する地表加速度を表から選択し7.9m/s2を得た。
    気象庁の震度階級は1996年に計測震度が導入され改定された。
    従来の震度階級では地表加速度との対応は容易であったが、計測震度の導入によって地表加速度を容易に計算することができなくなった。 加速度の振動数分布と持続時間との複雑な関係のためである。
    一般的な地震のそれらの関係を仮定して計算した結果が[JEIDA-63-2000産業用情報処理・制御機器 設置環境基準 編集・発行:(社)日本電子情報技術産業協会www.jeita.or.jp/ ] に掲載されている。 表はこの計算結果の値を丸めたもので、当ラボで利用している。
  2. 試験加速度 : JIS C 60068-3-3より地表加速度水平最大値の2倍を水平方向試験 加速度、垂直方向加速度はその1/2とした。
    注:通常建物の上層階の床の振動は地表面の2倍程度になる。
  3. 加振軸 : 1軸毎に試験する。
  4. 試験時間 : 40s
  5. 要求応答スペクトルの形状 : JIS C 60068-2-57の付図3を適用。
震度階級
(1996年気象庁)
地表加速度
水平最大値(m/s2)
0 ~0.009
1 0.009~0.029
2 0.029~0.093
3 0.093~0.29
4 0.29~0.93
5弱 0.93~1.7
5強 1.7~3.0
6弱 3.0~5.2
6強 5.2~9.3
7 9.3~

JEIDA-63-2000は、2007年3月に
JEITA-IT-1004に改定され加速度の値が上記のように変更になった。

試験条件の修正

要求応答スペクトル(図1)を満足する加速度時刻暦(図2)を作成し、その速度時刻暦(図3)及び変位時刻暦(図4)を求めたところ、180mmp-pの変位が可能な試験機が必要であることがわかった。 図1の加速度時刻暦の応答スペクトルは図2データから求めた応答スペクトルであり、要求応答スペクトルを満たす加速度時刻暦が正しいかどうかを確認したものである。
通信機はアンカーボルトで固定すること、地震時に供試品が移動するかどうか、転倒するかどうかを調べる試験ではないこと及び通信機内部に引き出しなどがあり、 それが地震時に滑って外に出ないかどうかなどを調べる試験ではないこと、さらに、供試品の最低固有振動数は5Hz以上であることが確実であることを、お客様に確認した上で、 低周波成分をカットした試験に修正することとした。
要求応答スペクトルを修正し(図5)、これを満たす加速度時刻暦(図6)を作成し、その速度時刻暦(図7)及び変位時刻暦(図8)を求め、 試験機の定格以内であることを確認し、試験を実施した。

 

試験条件作成及び試験波形作成料金 \250,000
使用試験設備
水平テーブル付振動試験装置 i260/SA7M/HT10
振動制御器 K2, 12in 1out, ソフトウエアSRS
加速度ピックアップ VP-32: 12個
垂直補助テーブル TBVー1200ー170
専用治具 アダプタプレート 40kg
試験設備使用期間 1日
作業時間 4h
試験料金 \421,000 (専用治具含む)

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