・NEC
・NECエンジニアリング(株)
・NECソリューションイノベータ(株)
・NECディスプレイソリューションズ(株)
・NECパーソナルコンピュータ(株)
・NECフィールディング(株)
・NECプラットフォームズ(株)
・NECマグナスコミュニケーションズ(株)
・NECマネージメントパートナー(株)
・(株)アイオイ・システム
・アイベックステクノロジー(株)
・(株)アットマークテクノ
・エフアンドエフ(株)
・カナレテック(株)
・クロダニューマティクス(株)
・浩洋産業(株)
・コニシ産業(株)
・サンワテクノス(株)
・シークスエレクトロニクス(株)
・(株)潤工社
・(株)新進商会
・セイコーエプソン(株)
・(株)第一興商
・千代田電子機器(株)
・(株)デンソーセールス
・東急建設(株)
・トーヨーアルファネットﾄ(株)
・(株)日本メディックス
・ノバラックスジャパン(株)
・ぷらっとホーム(株)
・フルタカ電気(株)
・フレクトロニクスインターナショナル(株)
・三菱電機システムサービス(株)
・三菱プレシジョン(株)
・ミナトホールディングス(株)
・(株)三矢研究所
・(株)ユニテック
・横河マニュファクチャリングﾞ(株)
・(株)リョーサン

1953年(昭28年)	2月	東京都品川区に遠藤電気設立
		電電公社(現NTT)向け束線・ベイケーブル製造業務を開始
	12月	目黒区に本社移転、社名を東信電気としてスタート
1960年(昭35年)	7月	川崎溝の口に本社および工場を新設 都内各所に点在していた工場を統合
1962年(昭37年)		電子計算機(小型コンピュータ)の生産に着手
1964年(昭39年)	1月	東信商事を吸収合併、設立年月日を1950年(昭25年)3月4日とする
1970年(昭45年)	4月	山梨東信電気設立 コンピュータの生産に注力
1976年(昭51年)	11月	新潟電子工業設立
1977年(昭52年)	6月	東信システムハウス設立 ソフトウェア開発専門集団の育成
1982年(昭57年)	12月	山梨東信電気本社工場建設、石和東信電気設立
1984年(昭59年)	9月	群馬東信電気設立 地方生産の加速
1985年(昭60年)	5月	横浜東信電気設立
1986年(昭61年)	6月	新潟電子工業を新潟東信電気に社名変更
1988年(昭63年)	1月	売上高100億円突破
1989年(平元年)	4月	東信科技香港設立 海外生産展開をにらみマーケティングを開始
	11月	本社新社屋完成 （川崎市高津区）
1991年(平3年)	8月	資本金6億2628万円に増資 茨城東信電気設立
1994年(平6年)	10月	山梨東信電気と石和東信電気、横浜東信電気と茨城東信電気を統合合併
1995年(平7年)		中国でワープロの生産開始、海外生産本格化
2000年(平12年)	3月	創立50周年記念式典
2001年(平13年)	4月	中国（広東省深圳市）自社工場稼働
2002年(平14年)	3月	経済産業省「システムインテグレータ」登録認定
	4月	横浜東信電気を東信システムサービスに社名変更 青森東信ソフト設立 中国深圳工場にてISO9001:2000取得
	5月	本社新社屋完成（川崎市麻生区）
	8月	東信科技(深圳)設立
	10月	東信システムサービスと群馬東信電気が統合合併
2003年(平15年)	11月	神奈川県より地域貢献が認められ表彰（地域共生型工場等表彰）
	12月	売上高200億円突破
2004年(平16年)	2月	本社事業所にてISO14001認証
	7月	山梨東信電気と新潟東信電気が統合合併し、東信テクトロニクスに社名変更
2005年(平17年)	4月	東信テクトロニクスを、東信システムプロダクトに社名変更
	10月	創立55周年記念式典
2007年(平19年)	11月	東信システムプロダクト本社が石和工場から笛吹工場に移転
2009年(平21年)	4月	東信システムサーキット設立
2010年(平22年)	6月	遠藤俊一会長　遠藤俊洋社長　就任
2011年(平23年)	11月	創立60周年記念式典
2012年(平24年)	10月	東信電気深圳有限公司設立