企業プロフィール
企業名 | 東信電気株式会社 |
企業名かな | とうしんでんき |
住所 | 〒215-0033 |
最寄り駅 | 小田急多摩線黒川駅 |
代表者名 | 代表取締役社長 遠藤 俊洋 |
設立年月日 | 1950年03月04日 |
企業名 | 東信電気株式会社 |
企業名かな | とうしんでんき |
住所 | 〒215-0033 |
最寄り駅 | 小田急多摩線黒川駅 |
代表者名 | 代表取締役社長 遠藤 俊洋 |
設立年月日 | 1950年03月04日 |
東信電気株式会社は、第13回「川崎ものづくりブランド」
に認定されました!
東信電気は、自社で設備は持たずお客様の製品に必要な試験を選定し、最適な設備をレンタルして試験を実施します。
製品に必要なすべての試験を東信電気が実施し、レポートにまとめて提出が可能(複数の試験機関に依頼する必要なし)
短納期に対応(2ヶ所で同時試験実施などが可能)
東信電気は、試験経験豊富な技術者が40名以上在籍しており、試験ノウハウに精通したエキスパートが対応
保護等級や製品の大きさにより、試験方法を検討して、製品に最適な試験をご提案します。
屋外に設置する装置や設備に対して、風(最大瞬間風速など)や雨に対する耐風圧、耐風速試験を実施します。疑似的に風を発生させ同時に放水することで、暴風雨を再現し、装置への影響を見ることができます。
高温と低温のサイクル試験や温湿度を一定時間かけた状態で製品動作を確認します。
製品を継続的に動作させるためのテストプログラムもご要望に応じて作成、ご提供できます。
雨や結露など濡れることを想定した耐侯性試験や太陽光での劣化を加速させる耐光性試験など気象条件を考慮した試験を実施します。
また、塩水噴霧試験やガス腐食試験など、電子部品、金属材料、めっき製品等の腐食試験の実施も可能です。
三次元振動台により、東日本大震災、阪神・淡路大震災クラスの地震波を再現し、耐震強度が必要な製品の評価を実施します。
試験品専用の固定治具を作成し、X,Y,Z軸で振動試験を実施して製品が破損していないか確認します。
ご依頼があれば固定治具も作成いたします。
輸送中の製品が破損していないかを試験します。
ご依頼があれば梱包設計も可能です。
イミュニティ試験(EMS試験)では、IEC61000-4などに準拠した様々な試験を実施。
エミッション試験(EMI試験)VCCI、CEマーキング、FCCなど国内外の認証適合に必要な基準で試験を実施します。
掲載していない試験も対応できます。
貴社や製品の状況、費用、必要な試験に応じて最適なご提案し、実施いたします。
まずはお気軽にお問い合わせください。
特に、屋外設置機器などの耐環境試験、信頼性試験、安全性試験について、非常に多くのお問い合わせをいただいております。
東信電気の「信頼性試験サービス」のカタログはこちらからダウンロードできます。
さまざまな規格や試験に精通したエキスパート、試験を実施する技術者が、貴社の費用や時期などのご要望に応じて、必要な試験や設備を選定し、ご提案します。
あらゆる信頼性試験・耐環境試験についてのご質問、ご相談など、東信電気までお気軽にお問い合わせください。
さまざまな規格や試験に精通したエキスパート、試験を実施する技術者が、貴社の費用や時期などのご要望に応じて、必要な試験や設備を選定し、ご提案します。
あらゆる信頼性試験・耐環境試験についてのご質問、ご相談など、東信電気までお気軽にお問い合わせください。
1953年(昭28年) | 2月 | 東京都品川区に遠藤電気設立 |
電電公社(現NTT)向け束線・ベイケーブル製造業務を開始 | ||
12月 | 目黒区に本社移転、社名を東信電気としてスタート | |
1960年(昭35年) | 7月 |
川崎溝の口に本社および工場を新設
都内各所に点在していた工場を統合 |
1962年(昭37年) | 電子計算機(小型コンピュータ)の生産に着手 | |
1964年(昭39年) | 1月 | 東信商事を吸収合併、設立年月日を1950年(昭25年)3月4日とする |
1970年(昭45年) | 4月 | 山梨東信電気設立 コンピュータの生産に注力 |
1976年(昭51年) | 11月 | 新潟電子工業設立 |
1977年(昭52年) | 6月 | 東信システムハウス設立 ソフトウェア開発専門集団の育成 |
1982年(昭57年) | 12月 | 山梨東信電気本社工場建設、石和東信電気設立 |
1984年(昭59年) | 9月 | 群馬東信電気設立 地方生産の加速 |
1985年(昭60年) | 5月 | 横浜東信電気設立 |
1986年(昭61年) | 6月 | 新潟電子工業を新潟東信電気に社名変更 |
1988年(昭63年) | 1月 | 売上高100億円突破 |
1989年(平元年) | 4月 | 東信科技香港設立 海外生産展開をにらみマーケティングを開始 |
11月 |
本社新社屋完成 (川崎市高津区)
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1991年(平3年) | 8月 | 資本金6億2628万円に増資 茨城東信電気設立 |
1994年(平6年) | 10月 | 山梨東信電気と石和東信電気、横浜東信電気と茨城東信電気を統合合併 |
1995年(平7年) | 中国でワープロの生産開始、海外生産本格化 | |
2000年(平12年) | 3月 | 創立50周年記念式典 |
2001年(平13年) | 4月 | 中国(広東省深圳市)自社工場稼働 |
2002年(平14年) | 3月 | 経済産業省「システムインテグレータ」登録認定 |
4月 | 横浜東信電気を東信システムサービスに社名変更 青森東信ソフト設立 中国深圳工場にてISO9001:2000取得 |
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5月 |
本社新社屋完成(川崎市麻生区)
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8月 | 東信科技(深圳)設立 | |
10月 | 東信システムサービスと群馬東信電気が統合合併 | |
2003年(平15年) | 11月 | 神奈川県より地域貢献が認められ表彰(地域共生型工場等表彰) |
12月 | 売上高200億円突破 | |
2004年(平16年) | 2月 | 本社事業所にてISO14001認証 |
7月 | 山梨東信電気と新潟東信電気が統合合併し、東信テクトロニクスに社名変更 | |
2005年(平17年) | 4月 | 東信テクトロニクスを、東信システムプロダクトに社名変更 |
10月 | 創立55周年記念式典 | |
2007年(平19年) | 11月 | 東信システムプロダクト本社が石和工場から笛吹工場に移転 |
2009年(平21年) | 4月 | 東信システムサーキット設立 |
2010年(平22年) | 6月 | 遠藤俊一会長 遠藤俊洋社長 就任 |
2011年(平23年) | 11月 | 創立60周年記念式典 |
2012年(平24年) | 10月 | 東信電気深圳有限公司設立 |
東信電気では、基本的に試験設備を保有しておりません。お客様の目的にあった適切な機材をピンポイントでレンタルし、試験を実施します。
対象試験装置の数量や状況に合わせて試験日程をアレンジし、試験を実施します。
ワンストップで製品に必要なすべての試験を実施できます。
また、設備の維持費がかからないため、低価格での試験も実現できます。