6/18開講 ≪解説動画で学ぶeラーニング講座≫ 〔これから対応する初級担当者にわかりやすく解説する〕 具体例で学ぶ GMP バリデーション基礎と要求事項・実施方法
第2期受講(2025年6月18日開講)
≪解説動画で学ぶeラーニング講座≫
〔これから対応する初級担当者にわかりやすく解説する〕
具体例で学ぶ GMP バリデーション基礎と要求事項・実施方法
全4テーマ×2.5時間【全10時間】の解説動画と演習問題・添削で学ぶバリデーション教育講座
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テーマ2「適格性評価/PV(プロセスバリデーション)と建屋設計時の留意点」
テーマ3「輸送・包装・支援システムのバリデーション」
テーマ4「コンピュータ化システムバリデーション(CSV)、洗浄バリデーション」
バリデーションの基礎の基礎から学ぶ初級講座
■解説動画は、在籍期間4か月間は何度でも視聴可能です。
■テキスト資料はPDFデータ(プリントアウト可、編集不可)となります。
■演習問題は、講師が直接添削いたします。
(Q&Aは受講者間で共有されます)
開講日 | 2025年6月18日 (水) | ||||||||||||||||||||||||||||
講座講数・期間 |
【第2期受講】 ①解説動画視聴期間:2025年6月18日(水)~2025年10月18日(土) ②演習問題提出期限:2025年8月18日(月) ③講師への質問期限:2025年10月18日(土) |
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1口の受講者数 |
1口3名まで受講可能 |
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受講料(税込 |
1口 62,700円 ( E-Mail案内登録価格 59,565円 )
定価:本体57,000円+税5,700円 会員:本体54,150円+税5,415円
[1名受講も可能です] 定価:本体32,000円+税3,200円
金額追加で受講可能です
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スケジュール |
●受講開始日
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受講条件 |
※お申込み前に(1)~(3)を必ずご確認ください
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教材 |
■解説動画: 講演映像
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備考 |
□学習の目安
お申込み後、お申込み受理の自動返信メールが届きます (申込期日:開講日当日まで)。
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【講師への質問】
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お申込み |
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講師 |
医薬品GMP教育支援センター 代表 髙木 肇 氏 ≫【講師紹介】
【元 塩野義製薬(株) 製造管理責任者】
塩野義製薬株式会社にて、経口剤や凍結乾燥注射剤などの工業化検討、無菌製剤製造棟の構築プロジェクト遂行、国内外関連会社への技術指導、無菌製剤棟の製造管理責任者など、製剤開発から工場運営に渡る幅広い任務を実施。順天堂大学 医学部 生体防御学教室 非常勤講師
プログラム |
「バリデーションおよびバリデーション関連文書」
【趣旨】
出荷試験は抜取り検査であり、どの一錠、一カプセルをとってもすべて同じ品質であると保証できるものではない。ロット内/間の品質均質性を保証するために提唱されたのが「バリデーション」である。ただし、各製造所の製造品目、製造手順、設備、自動化レベルなどは異なるため、具体的なバリデーションの対象、項目、検証法は、企業自らが品質リスクを勘案して検討し、文書化し、承認を得なければならない。
第一回目として、まずバリデーションとは何か、バリデーション関連文書に記載すべき事項等について解説する。
【得られる知識】
▼バリデーションの歴史と進化したバリデーション手法
▼バリデーションマスタープランとは
▼バリデーション実施計画書/報告書への記載事項
【内容】
1.GMPにおけるバリデーションの位置づけ
1.1 GMPとバリデーションの制定背景
1.2 ルールベースからリスクベースのGMPへ
1.3 医薬関連事業者等の責務を全うするためのPQS
1.4 バリデーションは継続しなければならない
2.管理戦略の構築
2.1 技術の進化でバリデーション手法も進化
2.2 ハードウェアの設計には機能と機構の理解が必要
3.バリデーションでよくある誤解
3.1 工業化検討とバリデーションは別物
3.2 コミッショニングと適格性評価は別物
4.変更時のバリデーション
4.1 変更管理には製造技術の知識・経験が必要
4.2 変更不首尾事例
5.バリデーション手順書(バリデーションマスタープラン/VMP)とは
5.1 VMP作成要請の背景
5.2 VMPへの記載事項
6.バリデーションを総括するマスタープランとは
6.1 総括するマスタープランは歴史書
7.バリデーション実施計画/報告書
7.1 バリデーション実施計画書で大切なこと
7.2 バリデーション実施計画書の目次例
8.バリデーションに係る指摘事例
■演習問題・添削■
「適格性評価/PV(プロセスバリデーション)と建屋設計時の留意点」
【趣旨】
適正品質の製品を安定提供するためには、適切なハードウェアの設計・製作とその妥当性検証(適格性評価)がまず必要である。その上でソフトウェアを設定・文書化し、最後にハード/ソフトの妥当性を検証(プロセスバリデーション)して生産に移行する。ハードウェアの設計・製作をおざなりにし、ソフトウェアで対応すればよいという姿勢では、品質リスクを抱えたままの生産になりかねない。
このためテーマ2では、簡単に手直しができない建屋構造について、設計時に検討しておくべき留意点を紹介する。
【得られる知識】
▼適格性評価の実施項目例
▼プロセスバリデーションの留意点
▼建屋設計・構築時の留意点
【内容】
1.バリデーションはURS(ユーザー要求仕様書)の作成から
1.1 まず汚染管理戦略の構築から
1.2 URSがDQの判定基準になる
1.3 URSに記載する項目例
2.適格性評価・校正とは
2.1 IQ/OQは機構をみる、PQは機能をみる
2.2 IQでの検証項目
2.3 OQでの検証項目
2.4 校正は調整を伴わない
2.5 PQでの検証項目
3.プロセスバリデーション(PV)とは
3.1 PQとPVは何が違う?
3.2 PVの2つの手法
3.3 PVでの検証事項の例
3.4 PVは何バッチ(ロット)実施?
4.建屋設計時の留意点
4.1 構造設備への要請をまとめると
4.2 外気取入口に留意
4.3 区画分離の考え方
4.4 適切な更衣室の構造
4.5 防虫を配慮した倉庫、製剤エリア、包装エリアの配置
4.6 適切な倉庫、包装室、器具洗浄室の面積確保
4.7 内装の留意点
4.8 防虫対策
■演習問題・添削■
「輸送・包装・支援システムのバリデーション」
【趣旨】
生産している医薬品は、承認書に記載した有効性、安全性、安定性をユーザーのもとに届くまで保証しなければならない。そのためには、製品の製剤化プロセスだけがバリデーションの対象と考えるのではなく、さらに品質リスクの対象を広げ、作業環境 (空調システム) の適切性、製造用水の水質管理、流通過程での品質劣化リスクとそれを配慮した包装設計なども適格性評価の対象とすべきである。流通過程の品質リスクについては、継続的な実績の積み上げ (ベリフィケーション)が必要になる。
テーマ3では、製剤化プロセス以外の品質リスクに着目して解説する。
【得られる知識】
▼GDP(適正流通基準)への対応例
▼包装ラインのチョコ停対策
▼製薬用水システム設計時の留意点
▼空調システム設計時の留意点
【内容】
1.輸送のベリフィケーション
1.1 GDP(適正流通基準)制定の背景
1.2輸送リスクはベリフィケーションで対応
1.3流通過程のリスクと対策例
1.4マッピングデータの確認
1.5最近の日米欧のGDP対応
2.包装のバリデーション
2.1PIC/S GMP Annex15の要請
2.2GMP事例集の要請
2.3包装ラインのチョコ停の多くは資材品質の変動に起因
2.4PTP材の溶出物に注意
3.製薬用水システムのバリデーション
3.1蒸留器の留意点
3.2逆浸透膜(RO膜)の留意点
3.3設計・施工時の留意点
3.4用水設備の材質に関する留意点
3.5用水設備の殺菌法
3.6IQでの検証内容
3.7OQでの検証内容
3.8PQでの検証内容
4.空調システムのバリデーション
4.1代表的な3種の「空調システム」
4.2GMPが空調に求めるのは
4.3差圧設定の考え方
4.4風速の留意点
4.5空調設備のIQ実施項目例
4.6空調設備のOQ実施項目例
4.7空調設備のPQ実施項目例
4.8スモークスタディの実施
■演習問題・添削■
「コンピュータ化システムバリデーション(CSV)、洗浄バリデーション」
【趣旨】
作業効率向上、文書記録の共有化等でコンピュータへの依存度が高まり、コンピュータ化システムの信頼性確保(CSV)が重要課題になっている。しかし、コンピュータに疎いユーザーに何ができるのか、何をすべきか疑問に思われているであろう。また、紅麹による死亡事故、ニトロソアミンによる癌リスクなどから、洗浄バリデーションへの注目度は高まっている。残留許容濃度の設定も科学性に乏しい0.1%基準ではなく、毒性データ(HBEL)に基づく設定が要請されるなど、高度な対応が要請されている。
テーマ4では、疑問点の多いCSVや洗浄バリデーションへの対応について、分かりやすく解説する。
【得られる知識】
▼コンピュータを使用する上でユーザーが実施すべきこと
▼洗浄バリデーションの最近の動向
▼HBELとは
【内容】
1.コンピュータ化システムバリデーション(CSV)
1.1 CSV要請の背景
1.2 コンピュータに関するバリデーション手順書の作成
1.3 ユーザーはコンピュータの何をバリデート?
1.4 ユーザーの業務とベンダーの業務
1.5 開発責任者の業務
1.6 検証責任者の業務
1.7 運用責任者の業務
1.8 カテゴリー別対応例
2.洗浄バリデーション
2.1 HBEL(毒性データ)を洗浄限度値にしない
2.2 直接有効成分に触れない設備への配慮
2.3 洗浄バリデーションは専用設備でも必要
2.4 洗浄剤も洗浄対象
2.5 微生物も洗浄対象
2.6 非日常的作業後の洗浄にも留意
2.7 菌、発熱性物質を考えると乾燥終了までが洗浄バリデーション
2.8 CHT(クリーンホールドタイム)/DHT(ダーティホールドタイム)
2.9 CHTを実機で設定できる?
2.10 一日最小投与量の0.1%以下基準の問題点
2.11 10ppm基準の問題点
2.12 目視限界の定量化
2.13 毒性データに基づく残留許容値の設定の問題点
2.14 不純物・分解生成物の限度量
2.15 LD 50を用いることの是非
2.16 回収率テスト
■演習問題・添削■
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