イベント
12/18 高速液体クロマトグラフィーを使いこなすための 必須知識と実践ノウハウ・トラブル対策
| イベント名 | 高速液体クロマトグラフィーを使いこなすための 必須知識と実践ノウハウ・トラブル対策 |
|---|---|
| 開催期間 |
2025年12月18日（木）
～ 2026年01月13日（火）
【Live配信】2025年12月18日（木）10:30～17:00 【アーカイブ配信】2026年1月13日（火）まで受付 (視聴期間：1/13～1/26） ※会社・自宅にいながら受講可能です※ 【配布資料】 製本テキスト Live配信受講：(開催日の4、5日前に発送予定) ※開催まで4営業日～前日にお申込みの場合、セミナー資料の到着が、開講日に間に合わない可能性がありますこと、ご了承下さい。 Zoom上ではスライド資料は表示されますので、セミナー視聴には差し支えございません。 アーカイブ配信受講：開催日を目安に発送予定 |
| 会場名 | 【Live配信（Zoom使用）受講】もしくは【アーカイブ配信受講】 |
| 会場の住所 | オンライン |
| お申し込み期限日 | 2026年01月13日（火）16時 |
| お申し込み受付人数 | 30 名様 |
| お申し込み |
|
高速液体クロマトグラフィーを使いこなすための
必須知識と実践ノウハウ・トラブル対策
～HPLCを実務で活用するために必要な基礎知識をしっかり解説～
～手順書や試験法には書かれていない、実践ノウハウとトラブル対処法～
受講可能な形式：【Live配信】or【アーカイブ配信】のみ
【オンライン配信】
ZoomによるLive配信 ►受講方法・接続確認（申込み前に必ずご確認ください）
アーカイブ配信 ►受講方法・視聴環境確認（申込み前に必ずご確認ください）
アーカイブ配信 ►受講方法・視聴環境確認（申込み前に必ずご確認ください）
高速液体クロマトグラフィー（HPLC）の基礎と上手く使いこなすためのノウハウを学べるセミナーです。
原理やパラメータ・分離モード・装置といった基礎から、移動相調製の留意点、
試料調製・注入や分離・検出に関するノウハウ(分離の最適化、検出器の選び方・留意点等)、
各種トラブルとその対処法まで。
HPLC応用技術開発を専門とする講師が、
理解が深まる確認問題も踏まえて詳しく解説します。
| 講師 |
株式会社島津総合サービス リサーチセンター 技術顧問 三上 博久 氏
専門：分析化学、HPLC応用技術開発
| セミナー趣旨 |
高速液体クロマトグラフィー（HPLC）は、幅広い分野で不可欠な分離分析手法として活用されています。HPLCを日常分析で上手に使いこなすには、装置の操作に熟練することに加えて、HPLCについての基礎知識、手順書や試験法などに書かれていない実践ノウハウやよくあるトラブルへの対処法をしっかり習得しておくことが大切です。
本セミナーでは、HPLC分析実務に携われている方のために、HPLCの必須知識から日常分析の現場で役立つノウハウ、さらにはトラブル発生時に慌てないための基本対処法などについて、わかりやすく解説します。
| セミナー講演内容 |
※詳細・お申込みは上記
「お申し込みはこちらから」（遷移先WEBサイト）よりご確認ください。
- サイト内検索
- ページカテゴリ一覧
- 新着ページ
-
- 12/11 リグニンの基礎と分離・抽出技術 および機能性材料の創出 (2025年10月24日)
- 12/11 原薬製造プロセスバリデーション実施方法と スケールアップ、MF登録申請 (2025年10月24日)
- 12/12 超臨界二酸化炭素を用いた金属被覆技術の最新動向 (2025年10月24日)
- 12/19 デザイン経営が導く成長戦略 ブランド力×デザインマネジメントで技術を“売れる価値”に (2025年10月24日)
- 12/11 伝熱の基礎と材料内部の伝熱メカニズム、熱物性の制御 【断熱材を例にやさしく解説】 (2025年10月24日)
- 12/17 導電性複合材料の開発のための フィラー選定・配合/分散・改質・複合技術 (2025年10月24日)
- 12/12 クオリティカルチャーの醸成にむけた活動事例と 作業者のマインドセット・定着化・教育訓練への方策 (2025年10月24日)
- 12/19 環境モニタリングにおけるポイント設定根拠・手順と アラート・アクションレベル設定の妥当性および 汚染管理戦略に従ったSOP記載事項／作成上の留意点 (2025年10月24日)
- 1/23 ウレタン材料の基礎と組成・構造解析、 および難溶解材料の最適な分析手法 (2025年10月24日)
- 12/16 《Excelを活用して実演形式で学べる》 患者数・市場規模ベースで検討する 医薬品の売上予測と事業性評価 (2025年10月24日)
